超制震構造躯体

耐震・免震・制震のちがい

【耐震住宅】

現行建築基準法による耐震基準とは「震度7で倒壊・崩壊しないこと」「震度5で大きな損傷がないこと」とされています。
しかし、この基準は一回だけの大きな揺れに対しての基準であり、何度も地震に見舞われたことまで想定したものではないのです。
最初は強いのですが、一度、限界をこえると余震の度に揺れがどんどん大きくなり、繰り返しの地震や長年の木痩せで強度が落ちてゆくのです。

【免震住宅】

基礎に免震装置を設置し、滑らせることで建物に直接揺れを伝えません
ただし、狭小敷地への設置が難しいなど諸条件の制約もあり、膨大な費用がかかります。

【制震住宅(一般的な制震金物の場合)】

建物に制震装置を設置し、地震の揺れを吸収するダンパーを要所要所に設置し、揺れ幅や損傷を減らします。
ただし、従来の部分的な制震工法では家全体の多様な揺れに弱く、地震の揺れ幅(層間変異)の低減もあまり効果を感じられない物もあります。

東勝建設の超制震構造躯体は構造用合板・耐震金物の「耐震」と従来では部分的でしかなかった制震部材を家全体に使い、包みこむことにより地震の力が集中せず、柱や梁、壁材にも負担をかけません。
地震の揺れ幅(層間変異)を1/2に軽減することができます。

制震テープとは

高層ビル用の制震装置に用いられる粘弾性体を制震住宅用として、東京大学・防災科学技術研究所・清水建設の共同開発商品で制震住宅用として、両面テープ状に加工したものです。
通常の粘着テープの2倍以上の粘着力を持ち、110年の耐久性を有しています。

超制震構造躯体(「耐震」+「制震」のあんしん)は制震テープを軸材(柱・梁)と面材(壁材)の間に挟み込んで地震エネルギーを吸収し、地震に対して建物全体が粘り強くなることで、制震住宅となります。

超制震構造躯体(「耐震」+「制震」のあんしん)は制震テープを軸材(柱・梁)と面材(壁材)の間に挟み込んで地震エネルギーを吸収し、地震に対して建物全体が粘り強くなることで、制震住宅となります。

制震性能確認

防災科学技術研究所の大型振動台で、実際の家に対して数十回の振動実験を行い、性能を確認しています。